陰謀論ではありません

陰謀論大好き論者ですが陰謀論ではなくできるだけ真実に近い内容をお伝えしていきます。

テキサス州がまさかの独立?

本日、1月13日

アメリカ時間は1月12日 19:15

さて、本日の朝にニュースが飛び込んできました。

アメリカのニュースマックスでテキサス州ビーデルマン下院議員がインタビューの中で今回の不正選挙は憲法違反とし、議員はテキサス州からアメリカ連邦から離脱する活動を行うと声明しました。

更に議員はテキサス州民主党に奪われる前に民主党共産主義のような統治から救い出したいと述べたそうです。

テキサス州の歴史を調べますと元々はメキシコだったそうです。

Wikipediaで見ますと以下のことが書かれていました。

「1836年、テキサスのヒスパニックのテハーノらと共に彼らはメキシコに対して独立闘争を起こし、独立を認めないメキシコ軍を打ち負かした。独立国家としての10年間の後、テキサス州は1845年に合衆国に加わった。」

テキサスは今回の不正選挙で憲法上おかしいと告訴していた州です。

情報によりますとテキサス州の軍は結構しっかりしており、経済もしっかりしているそうです。

そうなりますと独立戦争なんてこともあるのでしょうか?

そのテキサスはメキシコとの国境の壁があり、その壁をめぐってトランプと民主党は戦っていましたよね。

その壁はもう出来上がっているそうで、現在そのテキサスにトランプはおります。

 

 

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NRAとは

本日、2021年1月12日 20:16

引き続き本日もブログを書きます。

今、ネット上で話題になっていますNRAについて書こうと思います。

NRAとは、全米ライフル協会のことです。

アメリカの民主党はそもそも銃の規制やりたい党です。

オバマの時には、それはかないませんでした。

確かに銃が誰でも持っていると治安は悪くなると考えますよね。

それはそれで良い案だと私個人的には、考えます。

だからバイデンは何が何でもこの案を通したいようです。

ところが、共和党はこの銃規制については、反対の立場です。

憲法修正第2条に書かれていた内容です。

修正第2条
(人民の武装権)

規律ある民兵は、自由な国家の安全にとって必要であるから、人民が武器を保有し、また携帯する権利は、これを侵してはならない。

 

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Wikipediaより

 

共和党やトランプはNRA(全米ライフル協会)からお金をもらっているから銃を規制しないと。

(ちなみにトランプは大統領の給料をもらっていません。年間1ドルだけもらているそうです。)

しかしながらそもそも法律に定められています。

この法律に作られたのは、暴走した政府に反抗するための人民の権利なのだそうです。

さて、この修正第1条を見てみますと。。。

修正第1条
(信教・言論・出版・集会の自由、請願権)

合衆国議会は、国教を樹立、または宗教上の行為を自由に行なうことを禁止する法律、言論または報道の自由を制限する法律、ならびに、市民が平穏に集会しまた苦情の処理を求めて政府に対し請願する権利を侵害する法律を制定してはならない。

 

民主党はこの「修正第1条」と「修正第2条」を廃案にしたいそうです。

修正第1条は、もう既に廃止?いやいや憲法違反でしょう。

言論の自由はもうない状態。動画の削除やアカウントの停止。しかもParlerはいつ帰ってくるのか??(悔しい)

話を元に戻します。

修正第2条の「国民が銃を持つ権利」について話を進めます。

何故こんな法律があるのか言うとアメリカは昔イギリスの植民地でした。

イギリスから独立をするために人々がイギリスと戦って自由を獲得できました。

そのため建国時代に憲法が「国民の銃を持つ権利」を定めているそうです。

アメリカでは毎年1万人以上が射殺されていると話を聞きます。

それじゃ、法律を変えて銃規制をすべきだと思うでしょう。

私もそう思う派ですが、これはアメリカ人にとって言論の自由と同じぐらい重要な権利なんだそうです。

だから国民の大多数は銃規制には反対なんだそうです。

NRAが反対ではなくて国民が反対なんだそうです。

先ほど、トランプや共和党はNRAから資金を提供されている噂があるとお伝えしましたが、国民が銃を持つより戦争の方が圧倒的に儲かるのは少し考えればわかることです。

要するにこのNRA全米ライフル協会が一番儲けの場所は戦争なんだそうです。

だから民主党は銃規制は国民からその権利を奪うだけなので、戦争をやめません。

それに民主党は今回の大統領選の件で国民からの反発を恐れています。

銃を持っている国民は怖いのです。

バイデンは、本気でこの修正第2条に切り込んでくる可能性があります。

NRAは戦争がある限りしっかりと利益が得られるので、国民から銃を持つ権利を奪ったとしても、何ら問題なく受け入れるでしょう。

民主党が政権を取ることはもう時間の問題ですが、どこかと戦争を始めることになるのでしょう。

パパブッシュから始まり、オバマまで必ずアメリカとどこかで戦争してましたからね。

もっと前はルーズベルト。第2次世界大戦の時も民主党でしたし。

民主党共和党も関係ないんですけどね。今やDSの言いなりになっていますから。

右も左も関係ないです。既得権益 vs  非既得権益 です。

バイデンはこのNRAに切り込む!なんて表の報道されてくると思いますが、まずは

憲法を変えなければなりません。NRAと対抗ではなく、国民に対抗して、改憲じゃないでしょうか?

それにバイデンが政権を取った後、戦争がどの程度まで増えるかどうか見極める必要があります。

最後に恐ろしい話ですが、2017年ラスベガスの銃乱射事件は〇B〇が関与した噂もあります。

銃があるから、こんな乱射事件が起きるんだと思わせるためだと言う噂があります。

それは銃規制をするために銃を手放すように心理的に植え付ける必要があると言うことです。

そして憲法修正第2条の廃止を目論んでいると。

もしこれが本当であれば恐ろしすぎます。

何にせよ、アメリカの銃規制は個人的には大賛成ですが。

そして戦争は大反対です。

誰もが、平和で安全で生活したいのがどこの国でも同じかと思います。

 

 

 

 

 

 

 

ペロシ下院議長の行動は謎

さて、本日の1月12日 19:03

本日に入ってきた情報によりますとコロンビア特別区(このコロンビア特別区にワシントンDCがあります)に緊急事態宣言を発令したとのこです。

15000人以上の兵がワシントンDCに集まってきているとのことです。

 

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詳しくは、前回の動画をご覧ください。

さて、ペロシ下院議長ですがヒステリックなほどトランプを弾劾したいと情報が入ってきておりますが、本日あった弾劾決議による下院議会にこのペロシさん、参加していませんでした。どういうことでしょう?

ネットでは、多くの話題が飛び過ぎていて何が真相で嘘なのかよくわかりません。

ちょっと眠くなりますが、本日の下院議会の様子の動画をリンクしておきます。

18時間前にライブで配信している様子です。

 

www.youtube.com

 

ちなみに下院議会は本日より始まっているらしいのですが、上院議会は18日までお休みなんだそうです。

下院議会で弾劾が決議されたとしても、上院議会が19日からですからたった1日でトランプの弾劾を決めないといけないわけです。

それは不可能だろうと言われています。

単に辞職するのは、また大統領に立候補ができるようですが弾劾となると2度と大統領になるチャンスはないんだそうです。

それにしても何故ペロシはそこまでしてトランプを弾劾を請求するのでしょうか?

ペロシのパソコンが押収されたことは、前回のブログでもお伝えしましたが、そこに何か秘密が隠されているのだろうと推測します。

恐らく何か犯罪にかかわっている可能性があるのではないかとネットでは話題になっています。

ペロシの夫がこの新型コロナのパンデミック前に株を大量に取引しパンデミック後には巨額の利益を得ていたと。どうやってパンデミックの発生を読み取れていたのか?と疑問視されているとネット上では言われています。

そもそもこの新型コロナの問題やパンデミック。日本も含めてですが何か変です。

それでは、最後にこの動画をご覧ください。

アメリカは相当腐敗しているのかと思われるような動画です。

 

www.youtube.com

 

 

ワシントンDC緊急事態宣言

本日、1月12日(火)12:42

さて、Parlerですがすっかり見れなくなってしまいましたが、Parlerはアマゾンを提訴することにしたそうです。

アマゾンやツイッターfacebookiPhoneGoogleのビッグテックはやり過ぎるぐらいやり過ぎなので、各国から非難を受けているようです。

あのドイツのメルケル首相がやり過ぎと感じているようでツイッターにDisclose.tvがコメントを入れていました。

ツイッターには下記の内容がありました。

「フランスのブルーノ・ル・メール財務相は、ビッグテックのやり方にドイツのメルケル首相の批判を繰り返し、メルケル首相はツイッターの動きに「ショックを受けた」と。

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そりゃそうですわね。

トランプ支持者が嫌うメルケル首相ですら、現職大統領のアカウント停止処分をショックですわね。

メルケル首相がドイツの企業からアカウント停止だとか、ドイツ企業から言論の自由を奪われたら普通に考えれば、どう考えても理解不能ですもんね。

さて、ワシントンDCで緊急事態宣言が出たそうです。

緊急事態宣言は、大統領が決断して宣言するものです。

主流メディアは、大統領が宣言したと報道するのでしょうか?

調べましたところ、全く出ていません。

どこまでコントロールすれば、気が済むのでしょうかね?

Foxニュースでは報道されていましたので、共有しておきます。

トランプ大統領がバイデンの就任に先立ち、ワシントンDCの緊急事態宣言を承認します」

「先週の米国議会議事堂内での致命的な暴動に続いて潜在的な暴力の恐れが迫っているため、ジョー・バイデン大統領の就任に先立ち、地元の対応を補完するために連邦政府の支援を命じました。」

 

www.foxnews.com

 

主流メディアが報道しなければ、恐らく日本もこの報道が出てくるかは、わかりません。

期間は1月11日~1月24日(アメリカ時間)だそうです

何故この緊急事態宣言を承認したかと言うと、とんでもないヤカラ連中がこんなポスターを出しているそうです。

 

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このポスターらしきものは、ユーチューブに投稿されていました。

チャンネル登録数はわずか300人強で最近始めたばかりのようなユーチューバーのようです。

このポスターに書かれている文章は

「沈黙は拒否しましょう。連邦議会の議事堂まで武装して行進しましょう」と言うような内容です。

こんなくだらないアホなポスターに引っかかる人(トランプ支持者も含めて)はいないと思います。

そんなものに参加したところで、捕まるだけですが。

まぁこんなアホな武装行進に参加するのは、ソロスか裏の共産主義マフィア連中(DCかも)らがお金をやって、お金をもらった人間は率先してやるでしょうね。

ネット上では、こんな物騒な話があるからトランプは緊急事態宣言を出したと言われています。

 

バチカンが停電?

本日、2021年1月11日 21:15

さて、今しがたとんでもないニュースがとんでもないが入ってきました。

ただフェイクかもしれません。

バチカンローマ法王が捕まったと。

今から述べることは、ネット上で伝えられていることで、

真偽については全くわかりません。

そのうえで、お伝えしますので予めご了承ください。

1.バチカンローマ教皇が捕まった。

2.ナンシー・ペロシが国境付近で捕まった。

3.ヒラリー・クリントンは既に捕まっている。

4.10日~14日の間に多くの情報が出てくる。

5.11日~10日間これから大きなことがアメリカで発生する。

6.所得税がなくなる。

7.金本位性に戻る。

8.逮捕者が12,000人以上になる。

9.全世界で逮捕劇が始まる。

10.次の大統領もトランプ。

11.アメリカで大規模な停電が始まる。

とりあえず、これから先本当にそうなるか見てみましょう。

万が一、本当だとしたらこれは恐らく秘密裡に行うでしょうから、特に逮捕劇は数か月後にようやく報道が流れると言ったことになるかとは思います。

但し停電については、すぐに知ることはできるので、もし停電になったとしたら、その他のことも実施される可能性はあるかもしれません。

マキナーニ元中将

本日、また立て続けにアップします。

只今 1月11日 17:43

ネットではマキナーニ元中将の発言に注目を浴びています。

この方です。トーマス・マキナニーさん

 

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 この方は、米空軍退役中将軍で現在は国防アナリストで戦略アドバイザーと言う肩書きをお持ちの方です。

彼はCIAが計画した不正選挙のプログラミングを暴露した人です。

そのマキナーニ中将ですが、記者のインタビューを受けて、1月6日の件で驚くべき発言をしています。

「米統合参謀本部議長マーク・ミリー氏は修正第25条でトランプを追放或いは弾劾しようとしている。何故?」と。

続けて「1月6日(水)彼らがペロシのPCを持ち去ったからだ。ある人はそこにいた特殊部隊(アンティファに紛れ込んで)が彼女のPCを持ち去ったからだ。」

最近、やたらペロシがトランプを弾劾する!と叫んでいるとは、良く聞きます。

ペロシとはこの方です。下院議長です。

 

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これで謎が解けました。

彼女は何か隠していますね。

もう任期が終了するトランプに不必要な「弾劾」を何度も言うのは。

非常に恐れているようです。

逮捕されたなんて嘘の情報も出回ってるぐらいです。

トランプが去ったとしても、真相は全て表に出してほしいです。

去年の11月5日にあのスティーブン・バノンとマキナーニ元中将の動画を見つけましたので共有しておきます。

 

www.youtube.com

 

 

 

 

Parlerが使えません!

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Parler

本日、2021年1月11日 17:17

今、Parlerを確認したところ、もうほとんど使用できない状態になっています。

ブラウザでは「このサイトにアクセスできません」の表示。

アプリは、真っ白の状態のまま。

まさかこんなことが起こるなんて信じられません。

このご時世でしかもアメリカでですよ。

アメリカの共産化は確実に浸透しています。

さて、色々な情報が現地からも含め、日本からも1月6日の件、一気に入ってきたこともあり、整理整頓しきれないままブログを上げ続けておりましたが

何が何だかわかりにくかったので、エポックタイムズが時系列でしかも日本語訳で伝えている動画がありましたので、共有しておきたいと思います。

 

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